私立高校の柔道部員が先行する脳震盪から17日後に行われた試合前の練習中に急性硬膜下血腫を発症した事故

2019.01.25 スポーツ中の事故

横浜地方裁判所平成25年2月15日判決

東京高等裁判所平成25年7月3日判決

事案の概要

本件は、学校法人Yが設置する私立高校の柔道部に在籍していたXが、神奈川県高等学校柔道大会兼関東高等学校柔道大会の県予選会(本件大会)の前に行われたウォーミングアップ練習において柔道部員に投げられた際、急性硬膜下血腫を発症した事故に関し、本件柔道部の顧問教諭に本件事故の発生を未然に防止すべき指導上の注意義務違反があったとして、不法行為(民法709条)に基づき、Yに対し、損害賠償を求めた事案です。

Xは、平成20年4月8日、本件高校に入学し、同月9日、本件柔道部に入部しました。

Xは、本件柔道部に入部する以前に柔道の経験はありませんでした。

本件高校の教諭であるA教諭及びB教諭は、いずれも本件柔道部の顧問を務めていました。

Xは、身長164cm、体重52kgであり、同じく1年生のDは、身長170cm、体重105kgでした。

Dは、中学校1年生から柔道を習い始め、中学生の頃には高校生を相手に乱取り練習を行っており、本件事故当時は初段相当の実力を有しており、本件大会には本件柔道部の大将として出場する予定でした。

B教諭は、中学3年生から柔道を始め、平成11年4月には3段の段位を取得し、同16年4月に本件高校に就職し、本件柔道部の顧問となり、同17年からは、同部の監督を務めていました。

Xは、4月9日から同月16日までの間、毎日本件柔道部の練習に参加しました。

そのうち同月9日から同月14日までの6日間は、受身の練習のみを行いました。

同月15日及び同月16日の練習では、受身の練習に加えて、打ち込み練習及び投げ込み練習を行いました。

打ち込み練習及び投げ込み練習とは、柔道の練習において、攻防をパターン化して練習する、いわゆる約束稽古といわれる種類の練習であり、それら練習において投げられる者は、相手方が繰り出す技とタイミングを予想することができるため、強引な技をかけられ無理な体勢の受身を余儀なくされるということがないことから、攻撃と防御をランダムに表裏一体で行う実践練習である乱取り練習と比べると安全な練習方法です。

Xは、同月16日の練習において投げられた後、頭痛を認め、以後頭痛が継続しました。

そして、同月18日の練習中に頭痛が増悪したことから、その旨をA教諭に報告し、その後練習を見学しました。

Xは、同月19日、病院を受診し、担当の医師に対し、同月16日に柔道の練習で投げられ、帰宅してから頭部全体の頭痛が認められたこと、柔道の練習では頭部を打ったか否かは判然としない旨を話しました。

同院の担当医師の指示により、Xに対し頭部CT検査等が施行されましたが、諸検査において異常所見は認められず、Xは脳震盪と診断され、鎮痛剤を処方され帰宅しました。

Xは、同月20日、頭痛の症状が軽減したことから、関東大会個人の部に出席し、見学しました。

Xは、この際、B教諭に対し、病院を受診して医師の診察を受け、脳CT検査を施行したが、異常所見は認められず、脳震盪と診断されたので、大丈夫である旨の報告を行いました。

Xは、同月21日と22日に、本件高校が主催する宿泊研修に参加し、スポーツインストラクターの指導の下で、レクリエーションとして走ったり、綱引きをするなどの運動を行いましたが、引率の教諭に対し、何らかの症状を訴えることはありませんでした。

Xは、同月23日から同月26日まで、また、同月28日から5月2日までの合計9回の練習に参加し、他の柔道部員と同様の通常練習に参加しました。

上記9回の練習のうち、A教諭が4回、B教諭が5回、本件柔道部の指導を行い、本件柔道部員らに乱取り練習も含めた練習を行なわせました。

Xは、上記練習に参加した際に、A教諭及びB教諭に対し体調の不良を訴えることはありませんでした。

Xは、4月26日の練習後、頭痛が再発した旨のメールを母に送りました。

Xは、5月2日、本件高校から帰宅後、頭痛、吐き気及び食欲不振を母に伝え、食事を摂らずに就寝しました。

Xは、同月3日、起床後の頭痛は相当程度軽減し、吐き気も消失していましたが、食欲は低下したままでした。

Xは、4月20日以降、B教諭をはじめとする本件高校関係者に対し、頭痛等の症状を訴えませんでした。

本件柔道部は、5月3日午前9時頃、本件大会の会場である神奈川県立武道館の柔道場に集合しました。

本件柔道部員らは、同日午前9時55分頃から、ウォーミングアップのため、打ち込み及び投げ込み練習等を行いました。

Xは、本件練習が開始されてから、本件高校の制服を着て荷物番をしていましたが、Dに呼ばれたことから、柔道着に着替え、準備運動をすることなく、本件練習に参加しました。

Xは、最初に2年生のFと組んで投げ込み練習を行い、背負い投げで1回投げられた後に、Dと組んで投げ込み練習を行いました。

Dは、手加減をすることなく全力でXを、下がる相手に対して足をかけて後方に倒す柔道の投げ技の一つである大外刈りで投げ、その後、相手を腰の片側にのせた後に、相手の足を払い上げて回し込みながら前に投げる柔道の投げ技の一つである払い腰で投げたところ、Xはしゃがみ込んで倒れ、起き上がれなくなりました。

Xは、救急車で横浜労災病院に搬送され緊急入院し、同院において急性硬膜下血腫と診断され、開頭血腫除去術等の施術を受けました。

原告は、翌年の平成21年9月10日、急性硬膜下血腫後遺症による意識障害のため、発語なく、経口摂取は困難であり、尿失禁、四肢麻痺の状態で、右上肢は痙性が強く伸展しており、食事、入浴、用便、更衣について常に介護が必要で、回復の見込みはほとんどないとして、症状固定と診断されました。

裁判所の判断

柔道部指導教諭の注意義務について

第一審裁判所・控訴審裁判所は、いずれも

「教育活動の一環として行われる学校の課外のクラブ活動(部活動)においては、生徒は、担当教諭の指導監督に従って行動するのであるから、担当教諭は、できる限り生徒の安全にかかわる事故の危険性を具体的に予見し、その予見に基づいて当該事故の発生を未然に防止する措置を採り、クラブ活動(部活動)中の生徒を保護すべき注意義務を負うというべきである(最高裁判所平成18年3月13日第二小法廷判決・裁判所時報1407号145頁参照)。

そして、技能を競い合う格闘形式の運動(格闘技)である柔道には、本来的に一定の危険が内在しているから、柔道の指導、特に、心身共に発達途上にある高等学校の生徒に対する柔道の指導にあっては、その指導に当たる者は、柔道の試合又は練習によって生ずるおそれのある危険から生徒を保護するために、常に安全面に十分な配慮をし、事故の発生を未然に防止すべき一般的な注意義務を負うものというべきであり、このことは、本件柔道部における活動のように、教育課程に位置付けられてはいないが、学校の教育活動の一環として行われる課外のクラブ活動(いわゆる部活動)についても、異なるところはないというべきである(最高裁判所平成9年9月4日第一小法廷判決・集民185号63頁参照)。」

との最高裁判決を踏まえ、

「柔道の指導に当たる者は、部活動において、柔道の試合又は練習によって生ずるおそれのある危険から生徒を保護するための一般的な注意義務を負うところ、柔道は互いに相手の身体を制する技能の習得を中心として行われるものであることから、投げ技等の技をかけられた者が負傷する事故が生じやすく、柔道における傷害により廃疾や死亡に至る事故も平成15年からの8年間で86件発生しており、そのうち55.8%が中高生に発生しているという一般的状況下においては、指導教諭としては、健康状態や体力及び技量等の当該生徒の特性を十分に把握して、それに応じた指導をすることにより、柔道の試合又は練習による事故の発生を未然に防止して事故の被害から当該生徒を保護すべき注意義務を負うというべきである。」

として、

「したがって、本件柔道部の顧問教諭であるB教諭には、練習に参加したXの健康状態等を十分に把握し、それに応じた適切な指導をして、練習から生ずるXの生命及び身体に対する事故の危険を除去し、Xがその事故の被害を受けることを未然に防止すべき注意義務があったというべきである。」

と顧問教諭に注意義務があることを認定しました。

B教諭の本件注意義務違反の有無に関する第一審判決

以上を踏まえ、第一審裁判所は、B教諭に本件注意義務違反があったかどうかについて、

  1. 本件事故当時、高等学校の柔道部顧問教諭が指導方針として参照すべき資料といえる全日本柔道連盟が出版する「柔道の安全指導」は、平成23年改訂の柔道の安全指導再改訂版において初めて脳震盪後の競技復帰の危険性等について触れていること、
  2. 神奈川県高等学校体育連盟柔道専門部が本件高校を含む上記連盟加入高等学校の柔道部顧問に宛てて、柔道の試合及び練習中に脳震盪を認めた生徒の対応について具体的な指針を示したのは、本件事故から約4年後である平成24年4月7日であり、本件事故当時、脳震盪を認めた生徒への対応について、具体的な指針は存在しなかったこと、
  3. 神奈川県高等学校体育連盟柔道専門部のC部長も、頭痛等の症状を認めなければ競技に復帰させることが一般的であったと述べていること

なども併せ考えれば、

「本件事故当時、脳震盪を起こした生徒を競技に復帰させる際に、如何なる手順を経て復帰させるかについて、柔道部顧問教諭に一般的に共通した理解・指導方法が普及していたと認めることはできないし、また、B教諭において、特に上記理解・指導方法を認識し得た事情があったと認めることもできない。」

と判示しました。

また、裁判所は

「B教諭は、Xから、頭痛のため病院を受診して脳CT検査を施行したが、異常所見は認められなかったとの報告を受け、その後、Xが頭痛等の症状を訴えることもなかったことからすれば、B教諭が、Xの架橋静脈が本件練習により加えられる回転加速度によって断裂することを予見するのは困難であったといわざるを得ない。」

と判示するとともに、

  • Xは、柔道を始めてから最初の6日間は受身のみを練習し、その後、乱取り練習を含めた練習に参加していたことからすれば、Xが本件柔道部の練習において受身を取る技術を有していたと推認することができること、
  • Xは、4月23日以後合計9日間通常の練習に参加しており、その際にはDと乱取り練習をしていたことが推認され、本件練習において初めてDと組んで練習したわけではないこと、
  • 本件練習で行われた約束稽古は、乱取り練習に比べると安全な練習方法であること、
  • 高等学校における柔道部の練習においては、倍程度の体重差がある者同士が組んで練習を行うことはままあること、
  • B教諭が、4月24日に、Xに対し、練習においてDを含む他の1年生同士で組むよう指導していたこと、
  • 大会に出場する全ての選手が、試合前の練習において、試合に準じた激しい投げ込みをするということはできないこと

などからすれば、

「B教諭に、XとDを約束稽古において組ませないように指導しなかったことについて、安全配慮義務を怠った過失があったということはできない。」

と判断しました。

B教諭の本件注意義務違反の有無に関する高裁判決

これに対して、控訴審裁判所は、

  • Xは、本件事故の約1か月前に柔道を始めたばかりの初心者であり、本件事故までに6日間の受身のみの練習及び9日間の通常練習をしたにすぎなかったことが認められ、このことに照らせば、本件事故当時におけるXの柔道の技量は未熟であったというべきである。
  • 確かに、一方で、一般論としては、約束稽古は、乱取り練習と比較した場合、相手方が繰り出す技とタイミングを予想することが可能であることから比較的安全な練習方法であるとはいえる。しかしながら、他方で、試合前の練習では全力で技をかけることが多いところ、Dは、1年生ではあるが、本件大会で大将に任ぜられていたのであるから、その試合を前にした本件練習において、試合に準じた態度で臨むことは想像に難くない。
  • しかも、DとXとは、技量差、体格差(体重差)が大きい上、両者が組み手をした場合、いわゆる喧嘩四つ(右組みの選手と左組みの選手が組んだ場合の組み手のこと)となって、通常の組み手に比べて受身をすることが難しくなることをも勘案すれば、本件練習により、Xが何らかの傷害を負う危険性が高いことは、B教諭に十分予見可能であったというべきである。
  • 加えて、本件において、B教諭は、4月20日に、Xから、同人が病院でその前日に脳震盪と診断された旨を聞いていたのであるから、B教諭としては、Xを本件練習に参加させないように指導するか、仮に、参加させるとしても、Xの安全を確保するために、練習方法等について十分な指導をするべきであり、これによりXの受傷は回避可能であったといえる。

とした上で、

「B教諭において、上述したような指導をした形跡はなく、本件大会当日も、本件練習を見ることができない場所におり、Xが準備運動すらしないまま本件練習に参加することを見逃した結果、同練習において、XがDから全力で投げられて、受傷(急性硬膜下血腫)したのであるから、B教諭は、本件注意義務に違反したといえ、かつ、当該注意義務違反とこれによるXの受傷との間には相当因果関係が認められる。」

と判断しました。

これに対して、Yは、

「Xが本件柔道部に入部してから、1か月間、B教諭から慎重かつ段階的な指導を受けて練習を行って受身の技術を習得しており、本件練習を行う上で危険はなかった」

と主張しました。

しかし、裁判所は

「Xより技量面でも、体重面でも大きく上回るDが、喧嘩四つの状態から全力で投げ込みをしてくることに対して、Xが的確に対応できるだけの技量があったと認めるに足りる証拠はない。」

としました。

また、Yは、Xが本件大会前に脳震盪の診断を受けていたことについても、

  1. B教諭が、Xから、医師から特に問題がないと言われた旨の報告を受け、Xが4月23日から10日以上にわたって本件柔道部の練習に出席して何ら問題なく稽古を行っていたこと、
  2. 脳震盪症状の出現から本件大会まで2週間以上経過していたこと、
  3. 脳震盪症状は柔道の練習において頻繁に認められるありふれた症状であること

に照らせば、

「B教諭がXを本件練習に参加させた判断が誤っているとはいえない」

と主張しました。

しかし、裁判所は、

「本件においては、Xが本件大会前に脳震盪の診断を受けていたということが、B教諭の本件注意義務違反を認定する上での不可欠の前提となっているわけではない。

この点をしばらく措くとしても、既に、平成12年又は平成15年ころからスポーツ指導者に向けた文献で、一見大きな衝撃がなかったと思われる状況にもかかわらず、重症の脳損傷をきたした例やいわゆるセカンドインパクト症候群といわれる事例があることから、脳震盪後の競技への復帰については適切な判断をする必要があるといった趣旨の指摘がされていたところであるから、たとえ、本件事故当時、全日本柔道連盟の作成に係る柔道の安全指導初版に脳震盪症状が出た生徒への対応についての記載がなく、同連盟や神奈川県高等学校体育連盟において、上記対応に関する指針を示したことがなく、また、セカンドインパクト症候群について柔道界で広く認識されていなかったとしてもそれらによって、B教諭の予見義務が否定され、ひいては本件注意義務違反がないということにはならない。」

として、Yの主張を排斥しました。

過失相殺について

裁判所は

  • Xは、4月20日、B教諭に対し、頭痛について病院を受診し、医師の診察を受け、脳CT検査を施行したが、異常所見は認められず、脳震盪と診断されたので、大丈夫である旨の報告を行い、その後、本件高校が主催する宿泊研修に参加したり、本件柔道部の練習に参加し、頭痛、吐き気、食欲不振等の症状が出てもこれを本件高校に知らせなかった。
  • Xの両親においても、Xの上記症状が自宅でも発生していたことに照らせば、これを認識していたといえるところ、上記症状を本件高校に知らせなかった。

ことを踏まえ、

「確かに、B教諭の注意義務違反の中心は、Xの安全確保のために特段の指示等をすることなく、未だ柔道の技術が未熟であるXを、試合前の力の入りやすい本件練習に漫然と参加させ、しかも技量差、体格差(体重差)が大きい上、受身をすることが難しくなる喧嘩四つとなるDと練習させたことにある。

しかしながら、X又は両親において、Xに頭痛等の症状があることを本件大会より前に本件高校に知らせておけば、B教諭において、Xを本件練習に参加させない旨の指示を事前に出すなどの対応策がとられ、本件事故が回避された可能性もあったにもかかわらず、Xらがこれを行っていなかった以上、10%の過失相殺をするのが相当である。」

と判断しました。

脳震盪について知っておくべきこと

脳震盪とは、頭部に外力が加わることによって起こる、意識障害、記銘力障害を中心とした一過性の脳機能障害をいいます。

脳震盪は、意識障害を伴わない軽傷のものがほとんどですが、重度の脳震盪は急性硬膜下血腫の発生率との間で正の相関が認められます。

また、たとえ軽傷の脳震盪であっても、頭部外傷が繰り返されることによって、脳へのダメージが蓄積され、不可逆的、器質的な脳損傷、神経機能障害をきたすことがあります。

特に、軽傷の頭部外傷を受けた後に、その症状が完全に消失しないうち、あるいは消失した直後に頭部外傷を受け、重篤な状態に陥るものをセカンドインパクト症候群といいます。

二度目の外傷自体も軽度なものが多く、急激に昏睡状態に陥り、死亡率は50%と報告されている重篤な症状が認められます。

セカンドインパクト症候群において、一度目の頭部外傷後に、頭痛を主体とした脳震盪と同様の症状を呈すことが多いとの報告もあります。

それゆえ、脳震盪後の競技への復帰時期を適切に判断する必要があります。

実際に、全日本柔道連盟は脳震盪対策を講じていますし、ラグビーやサッカーなどのコンタクトスポーツにおいては、それぞれの国際連盟による対策を国内で実施する形で脳震盪の対策を進めています。

なお、本件では、本件事故が発生した平成20年当時、全日本柔道連盟の作成に係る柔道の安全指導初版に脳震盪症状が出た生徒への対応についての記載がなく、同連盟や神奈川県高等学校体育連盟において、上記対応に関する指針を示したことがなく、また、セカンドインパクト症候群について柔道界で広く認識されていなかったとしても、既に平成12年又は平成15年ころからスポーツ指導者に向けた文献で、一見大きな衝撃がなかったと思われる状況にもかかわらず、重症の脳損傷をきたした例やいわゆるセカンドインパクト症候群といわれる事例があることから、脳震盪後の競技への復帰については適切な判断をする必要があるといった趣旨の指摘がされていた点を踏まえて、顧問教諭の注意義務違反が認定されました。

つまり、当該競技に関して脳震盪やセカンドインパクト症候群についての認識が広まっていなかったとしても、スポーツ全般について脳震盪やセカンドインパクト症候群の認識が広まっている以上は、脳震盪後の競技への復帰については適切な判断をする必要があるということになります。

指導者だけでなく、競技者や保護者の方々も、この機会にぜひ脳振盪やセカンドインパクト症候群を知っていただければと思います。

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