私立高校空手道部顧問によるパワハラについて争われた事例

2018.10.04 パワハラ・セクハラ

大阪地方裁判所平成29年6月13日判決

事案の概要

被告学校法人が設置・運営する私立A高等学校の生徒であり空手道部に所属していた原告が、A高校の教諭であり空手道部の顧問であった被告教員からパワハラを受けたことにより、多大な精神的苦痛を被ったとして、不法行為または在学契約上の安全配慮義務違反を理由に被告教員及び被告学校法人に対して損害賠償を請求した事案です。

被告教員は、昭和○○年に世界空手道選手権で世界制覇するなど、空手道の選手としての実績を残したあと、20年以上空手道のナショナルチームのコーチを務めるほか、平成○○年には全日本空手道連盟の理事に就任しました。また、被告教員は、本件空手道部においても、昭和○○年から30年以上の長期にわたり顧問を務め、その間、インターハイを制覇するなどの輝かしい実績を残していました。

被告教員は、以上のような選手及び監督としての豊富な経験・キャリア及び顕著な実績によって、空手道界において大きな影響力を有しており、とりわけ本件空手道部の部員、保護者及びOGらにとっては、被告教員はいわば絶対的な存在で、その影響力は絶大であって、被告教員から明示的な指示などがなくとも、被告教員の意向を忖度し、それに沿った行動をするような関係にありました。

他方、原告は、感情のコントロールが不十分で、気分にムラがあり、それが練習態度や試合態度に現れたり、それによって他の部員と衝突したりすることもありました。

また、原告は、自身が応援する者から言われすぎると集中力が切れることがあることなどから、他の部員に対する応援を控えめにすることがあり、このような応援の態度について、被告教員から注意を受けることもありました。

さらに、本件空手道部においては、被告教員が絶対的な地位にあり、他の空手道部員やその父母、同部OGらは、被告教員の意に沿う行動をとっている中、原告は、被告教員の指導方針や選手の起用方針などに関して疑問を呈したり、不満を表したりすることがありました。

以上のような態度から、被告教員は、原告について、チームよりも個人を重視しがちで、A高校や本件空手道部を大切に思う気持ちが他の部員に比べて弱いと考えていました。

以上を前提事実として、原告が主張したパワハラの内容と裁判所の判断について整理してみたいと思います。

原告の主張と裁判所の判断

 

団体戦への不起用

原告の主張

被告教員は、平成24年6月のインターハイ予選の後、実力は十分で、他にも何ら問題がない原告を、インターハイ後に被告教員に対する不信感を表明したことを主たる理由として、団体戦に一度も出場させなかった。

裁判所の判断

部活動の監督、特にスポーツ強豪校の監督においては、チームを勝利させることも重要な獲得目標の1つであって、試合での選手起用を含めた戦略・戦術に関する事項については、広汎な裁量を有するというべきである。その上、団体戦については、チームの士気やムードといったものが勝敗に影響することがあるため、そのような観点でチームに貢献し得るか否かという観点を重視することも相当といえる。

原告は、5歳より空手道をはじめ、中学時代は○○県内の多くの大会で優勝し、全国大会に出場して優勝したこともあった。また、高校1年で団体戦に選抜され、○○地方大会で3位になるなど、その実力は本件空手道部でも上位に位置し、実力のみでいえば常に団体戦に選ばれることも可能であったといえる。しかし他方で、原告は、その性格や態度においてチームとして戦うという意識や行動において他の部員に劣るところがあったことに加え、平成24年6月のインターハイ予選の準決勝で大将として出場して敗戦し、しかも、その後のミーティングの際に、監督である被告教員を信用していなかったことが敗因であるとの発言をしたため、被告教員から大きなマイナス評価を受けることとなり、それも一因となって、以後、団体戦の出場機会を得られなかったと認められるところ、以上のような評価・判断が被告教員の監督としての裁量を逸脱するものであったとは解されない。

以上によれば、被告教員が原告を団体戦に起用しなかったことが、原告の主張するような報復や懲戒であったとは認め難く、裁量を逸脱した不相当な扱いであったとはいえないから、不法行為に当たるものではない。

OGらによる不適切な指導

原告の主張

被告教員は、平成24年12月28日午後10時頃、OGらが、被告教員及びOG5名が参加し飲酒する者もいた忘年会の場に原告を呼び出し、頭髪を丸坊主にすることを強要するような発言をするのを黙認し、原告を畏怖させた。

裁判所の判断

平成24年12月28日の原告の頭髪に関する発言は、被告教員による髪型についての指導内容に対する質問という形式をとっているものの、他面で、他の部員の髪型の違反を問題にせず、原告の髪型だけを問題にする被告教員の指導に対する抗議ないし苦情であったと理解されるから、その点を捉えて被告教員が原告の態度を叱責し、練習場から退出させた行為は、指導上の規律と秩序を維持するための行為として一定の合理性を有しており、著しく不合理な処置とまではいえない。そして、上記事実を知ったOGらが原告に対して一定の指導を行う必要があると考え、これを実行したことが相当性を欠くものであったとまでは解されない。

もっとも、その指導法として、夜間、被告教員及びOG5人が集まり、飲酒もしている場に、高校生である原告を呼び出し、OGらが集団で指導・注意を行うことは不適切である上、あたかも丸刈りにすることを強要するかのような発言をした点も相当でなく、総じて指導方法の面で相当性を欠くものであったというべきである。

そして、被告教員は、原告を呼び出そうとしたOGらを止めようとしたというものの、その実行を阻止していないのであるから、OGらの行為の最終的な責任は、本件空手道部の顧問(監督)である被告教員に帰するものと解するのが相当である。

したがって、被告教員は、OGらによる上記の不相当な手段・方法での指導を阻止しなかった点について、不法行為責任を負うというべきである。

練習参加禁止

原告の主張

被告教員は、平成25年6月9日の練習中、原告に対し、原告がその場にいたOGにアドバイスを求めず他の部員と話をしていたことに激怒し、練習場から退出するよう強い口調で命じた。

そして、その後も、原告が謝罪をしても受け入れることなく、インターハイ予選直前という重要な期間に、不当にも本件空手道部の練習への参加を禁止した。

裁判所の判断

部員を練習に参加させるか否かについては、顧問(監督)である被告教員に一定の裁量があると考えられるが、団体戦での選手起用のような勝敗や戦術に直接関連する事項とは異なり、部活動への参加という部活動の根幹に関わる事項については、顧問(監督)の裁量の範囲は狭いと解される。したがって、部員に対する懲戒や指導の目的で練習に参加させないという判断をする場合には、問題行動の内容・程度に応じた必要かつ合理的な範囲内に限ってそれが許されるに止まるものと解するのが相当である。

これを本件についてみると、練習参加禁止の契機となった原告の問題行動は、試合形式の練習中、無気力な戦い方をして全敗したこと、それによってチームの士気を下げたこと、その後も反省の態度が見られなかったことであったといえる。これは高校3年生であった原告にとっては、指導やペナルティの対象となり得る行為であったといえ、反省を促す意味でも一定の不利益を課すことには合理性があったと考えられる。しかし他方で、原告の上記行動は、性格的な欠点に端を発した行動とうかがわれ、他の部員と口論するなどの秩序破壊行為をしたというわけでもないから、問題行動の程度としてはさほど重大なものではなく、翌日以降、原告が反省し、気分を一新して練習に臨むことにより、十分回復可能なものであったとうかがわれる。したがって、反省を促すために当日、練習場から退出させることは相当であったとしても、翌日以降の練習参加を禁止することは、問題行動との均衡を著しく欠く不相当な処分であったと解される。

以上によれば、被告教員が、同月10日以降、原告らを練習に参加させなかったことは顧問(監督)としての裁量の範囲を逸脱する不相当な行為であったと評価される。

インターハイ予選での差別的扱い

原告の主張

被告教員は、平成25年6月15日及び16日のインターハイ予選の会場において、部員らのウォーミングアップの場に原告を参加させず、また、原告を応援した後輩部員を叱り、原告に対する応援を禁止し、団体戦の応援を部員としてする必要はないと告げるなどして、原告を本件空手道部部員として扱わなかった。

裁判所の判断

被告教員がした原告らに対する練習参加禁止の処分は、インターハイ予選の期間も継続されたため、原告らは、試合前のウォーミングアップも本件空手道部員とは別に行わざるを得ない状況にあったこと、原告らが練習参加を禁止されていることは、部員らを通じて応援に来ていた父母らにも伝わっていたとうかがわれる上、被告教員は、原告を応援していた2年生部員らをとがめる指導をしたことにより、原告らに対する応援も他の部員と同様には許されないということが、被告教員の意向として暗黙のうちに部員及び父兄の間に伝播し、その結果として、A高校の生徒、父母等関係者で原告を応援する者はいないか、ごくわずかであるという状況になっていたことが認められる。

原告の母は、上記のような原告に対するA高校関係者の仕打ちを目の当たりにし、原告に対する母親としての感情が高じて、多数の関係者が集まる席上でカス発言に及んだものとうかがわれる。このカス発言自体は、社会常識に照らして不適切な行為であるといわざるを得ないが、他面からみれば、それまで被告教員の指導方針に異を唱えたことなど一度もなかった原告の母があえて上記のような行動に及んだということは、そうせざるを得ないほどの状況があったからであると推認するのが相当であって、当日の原告を取り巻く環境がそれだけ苛烈なものであったことを推認させる事情といえる。

以上のとおり、原告は、インターハイ予選の当日、A高校関係者から前記のような差別的取扱を受けたと評価するのが相当であるところ、その根本的な原因は、前記練習参加禁止を継続し、それを前提とする指導を続けた被告教員の行為にあったというべきであるから、その行為は著しく相当性を欠くものであって、不法行為に当たると評価すべきである。

退部届の強要

原告の主張

被告教員は、平成25年6月23日、約4時間という長時間にわたり、原告及びその両親に対し、インターハイ本選の申込期限を過ぎているが未だ申込みをしていないと告げた上で、原告が退部届に署名押印すればインターハイ個人戦に出場できるようにするが、そうでない限りそれが叶わない旨を伝え、退部届の提出を強要した。

裁判所の判断

被告教員は、原告に退部届を提出させているところ、これは、従前の原告の態度に加えて、カス発言があったことを理由に、原告をこれ以上本件空手道部で預かることはできないと考えたことによると主張・供述する。

しかし、原告の性格や態度に一定の問題と思われる点があったとしても、それらは直ちに退部に結びつくような重大な問題ではなく、実際に、カス発言に至るまでは原告を退部させることが検討された形跡はなく、団体戦に起用していなかったものの個人戦には出場させていたのであるから、退部届の提出を求めた最大の原因はカス発言であったと認められる。しかして、確かに、カス発言は、前示のとおりそれ自体は不適切なものではあるが、他方で、そのような発言に至った要因は、被告教員の原告に対する不相当な練習参加禁止及びその継続を原因とするインターハイ予選当日の差別的取扱にあるのであって、後者の問題性は軽視できないから、カス発言だけを一方的に取り上げて否定評価をするのは相当でない。原告には従前から問題行動があったことを併せ考慮しても、カス発言を理由に退部を迫ることに客観的合理性があったとは解されない。

加えて、6月23日の話合いで、突然退部の話を持ち出し、退部届を提出しなければインターハイ本選に参加させないと告げた上で、十分な検討の機会を与えずに、当日その場で署名・押印させた(押印は拇印でさせている)行為は、その手段・方法としても相当性を欠いており、強要されたと指摘されるのもやむを得ないといえる。

以上のように、被告教員は、客観的には原告及びその父母に退部届の提出を求めるのは相当でない状況であったにもかかわらず、退部届を提出しなければインターハイ個人戦への出場が叶わなくなる旨申し向け、退部届の提出を余儀なくさせたものといえるから、不法行為に当たるというべきである。

インターハイ本選での差別的扱い

原告の主張

被告教員は、平成25年8月のインターハイ本選の際、原告に対し、ゼッケンを大会間際まで交付せず、現地まで引率をせず、試合の際にコーチをつけず、原告に対するA高校としての応援を禁止するなどして、原告を本件空手道部の部員として扱わなかった。

裁判所の判断

被告教員は、原告に対し、インターハイ本選前において、ゼッケンを間際に交付し、会場までの引率を行わず、試合の際にはコーチを付けなかったほか、被告教員が原告から退部届が提出されていることを部員や父母会に説明した結果、原告がA高校としての応援を受けることがなかったことは、争いがないか、弁論の全趣旨により認められる。

これについて、被告教員は、原告が実質的には既に退部したものとして、部員としての扱いをしなかったと主張・供述するところ、原告の退部が相当であると判断される場合には、そのような扱いもやむを得ないといえるものの、前示のとおり、カス発言を主たる理由として退部届の提出を強要したことに客観的合理性はないから、被告教員がした前記一連の扱いも相当性を欠くものとして、不法行為に当たるというべきである。

大学推薦の不当拒否

原告の主張

被告教員は、原告の空手道の実力に問題はなく、校則違反などの問題行動もないにもかかわらず、原告が希望するH大学のスポーツ推薦入試及びN大学体育学部の公募推薦入試(学校推薦型)についての原告からの推薦依頼を不当に拒否し、推薦に同意しなかった。

裁判所の判断

推薦入試について検討するに、生徒を推薦するかの判断に関しては、推薦で大学に入学した生徒の入学後の行状等によっては、高校・大学間の信頼関係が傷つき、翌年度以降の生徒の受入れが中止になるなどして、当該高校の生徒の進路選択に大きな影響を及ぼす可能性もある。中でもスポーツ推薦や学校推薦などのように、いわば当該学校の代表として少人数の推薦制を利用する場合には、単に成績(学力やスポーツ等)が優秀か否か、校則違反などのルール違反があったかだけでなく、大学入学後に部活動を円滑に全うできるかなど、性格、態度、人間性などを含めた全人格的要素が評価対象とされるものといえる。このようなスポーツ推薦や学校推薦のもつ性質を考慮すれば、推薦をするか否かに関する学校の裁量は相当に大きいというべきであって、推薦しないことが違法となるのは、推薦の可否を決するに当たって考慮してはならない事情を考慮したとか、不当な目的で推薦を拒否したといった事情がある場合に限られるというべきである。

以上の観点を踏まえると、原告は、空手道の実力はあってもチームワーク等の面で一定の難があると考えられていたのであり、それを裏付ける客観的な事情もあったといえるから、それらを理由に、学校として大学に推薦できないと判断することが裁量の範囲を逸脱するものであったとは評価し得ない。

したがって、被告教員がH大学のスポーツ推薦入試及びN大学体育学部の公募推薦入試(学校推薦型)の推薦を拒否したことが相当性を欠くものであったとは解されない。

大学推薦に関する説明義務違反等

原告の主張

被告教員は、平成25年6月16日以降、原告が希望するH大学へのスポーツ推薦に同意する意思がなかったのに、原告及びその父母に対し、「大学進学の邪魔はしない」などと述べて、あたかも原告の希望するH大学へのスポーツ推薦が可能であるかのように誤解させ、その誤解を解かずに放置するという説明義務違反ないし期待権侵害の行為を行い、原告に多大な精神的打撃を与えた。

裁判所の判断

被告教員は、平成25年6月23日の話合いの際、原告及びその両親に対し、大学進学の邪魔はしないと告げたこと、その際、スポーツ推薦及び学校推薦の意思はなかったが、自己推薦など他の方法による進学を妨げないとの趣旨で述べたものであったこと、しかし、被告教員がH大学へのスポーツ推薦やN大学体育学部への学校推薦を妨げないとの趣旨に理解(誤解)した原告及びその両親が、被告教員、校長、担任教師などに何度も推薦依頼を行ったにもかかわらず、これを拒否し続けたこと、その際にも、スポーツ推薦や学校推薦は行う意思がなく、他の方法を選択するようにといった説明をしたことはなかったこと、以上の事実が認められる。

被告教員が原告のスポーツ推薦及び学校推薦を拒否したことに相当な理由があったとしても、被告教員は、原告がH大学へのスポーツ推薦を強く希望し、同大学の練習にも参加していることを知りながら、スポーツ推薦の意思がないことを明確に告げず、そのため原告に無意味な期待を抱かせた上、最終的に推薦を拒否して多大な失望感や不審感を抱かせるなどしたといえる。そして、被告教員がそのような行動に出たのは、カス発言を受けたことに対する報復感情からであったことは、被告教員自身が自認するところであって、そのような動機から、進路という重大な選択に係る情報についてあえて正確な情報を提供せず、無意味な期待を抱かせた上、大きな失望感や無力感を抱かせたことは明らかに相当性を欠くものであったといえるから、この点についても違法評価を免れない。

裁判所の最終判断

以上の諸点を総合すれば、被告教員は、原告に対し、インターハイ予選の直前である平成25年6月10日に練習参加を禁止し、その処分を継続した結果、原告を他の部員らと切り離し、インターハイ予選における差別的扱いを現出させ、やむなくなされた原告及びその母によるカス発言を主たる理由に退部届の提出を強要し、インターハイ本選に本件空手道部員として参加させなかった上、スポーツ推薦及び学校推薦について説明義務を果たさずに無意味な期待を抱かせるなどした行為は、客観的な合理性・相当性を欠くものであって、部活動の顧問(監督)としての裁量の範囲を逸脱する違法行為は当たると評価せざるを得ないから、上記一連の行為が不法行為に当たるというべきである。

スポーツの現場におけるパワハラについて

パワハラとは

一般的には、パワハラとは

同じ職場で働く者に対して、職務上の地位や人間関係などの職場内の優位性を背景に、業務の適正な範囲を超えて、精神的・身体的苦痛を与えるまたは職場環境を悪化させる行為

と定義されています。

このパワハラの定義をスポーツの現場に置き換えて考えてみると、例えば、選手とコーチ・監督の関係、部活動における部員と顧問との関係などを考えると、前者は後者に比べて圧倒的に立場が弱いといえます。

また、指導と称して体罰や暴力を加えたり、暴言を吐いたりすることもあります。

さらに、レスリング協会におけるパワハラ騒動で報道されているような、練習場所を制限したりして練習環境を悪化させることもあります。

パワハラの6類型

一般的に、パワハラには6つの類型があるといわれています。

身体的な攻撃

例えばミスをした選手に対して殴る・蹴る、竹刀やバットで叩くなどの行為がこれに相当することになります。

精神的な攻撃

ミスをした選手に対して叱咤激励や気合いを入れ直すために一喝することがあります。

その言葉が功を奏するということもあるでしょう。

しかし、例えば「下手くそ」「このままだとお前のミスのせいで負ける」などという言葉を使うことは、かえって萎縮効果を生じさせることになります。

このような選手に対して精神的なダメージをあたえるような行為がこれに相当することになります。

人間関係からの切り離し

態度が生意気だという理由やミスが原因で試合に負けたという理由で、チーム内で無視することがこれに相当します。

過大な要求

ミスをした選手に対して過度な居残り練習やペナルティを課すことがこれに相当します。

試合に負けたことを理由に炎天下での罰走を命じられ、熱中症を発症して死亡するという事故が起きることがありますが、それもこの「過大な要求」としてパワハラにあたるといえます。

過小な要求

合理的な理由がないのに練習を一人だけレベルの低いものにしたり、練習に参加させないという行為がこれに相当します。

個の侵害

監督・コーチが選手に対して、あるいは顧問の教員が部員である生徒に対して、スポーツに直接関係がなく、聞く必要性もないのに、その立場を利用して、恋人や家族関係、休日の予定などのプライベートなことを詮索することがこれに相当します。

スポーツ界でのパワハラは日常茶飯事

このように見ていくと、選手の立場からも、監督・コーチの立場からも、身に覚えのある言動があるのではないでしょうか。

スポーツの現場では、ミスをした選手に対して、厳しく指導することが常態化しているといえます。

それが次につながるような指導であれば特段問題はないでしょう。

しかし、実際に行われている「厳しい指導」とは、上記のようなパワハラの6類型に該当しているということが少なくありません。

むしろ、スポーツの現場ではパワハラは日常茶飯事といえるのではないでしょうか。

実際に、私のもとに届く相談のほとんどが、監督・コーチや顧問教員によるパワハラ被害に関するものです。

厳しい指導が当然だと思うのではなく、「この指導は本当に正しいのだろうか?」と振り返って考えていただければと思います。

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